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2009年2月17日 (火)

プロオケの財政(大阪センチュリー助成金問題を振り返って)

心臓移植への応援の願いサイト「大樹君を救う会」
http://savedm.web.fc2.com/
・・・是非、お目通し下さい。


大宮光陵高校管弦楽部がSONYのウォークマン"Play You"のCMに12月13日から出演しています!


でもって、その収録時のことが2月12日9時から、日本テレビ「誰も知らない泣ける歌」(21:00〜)で放映されました!・・・ちょっと短かったな。。。映像が載せられるかどうかは検討します。


Crazyopera先日、大阪センチュリー交響楽団があやうく府からの助成金を打ち切られそうになり、クラシックファンとしてはヒヤッとしたものでした。(今後の存続に向けての署名のための頁には、上記リンク記事から進めます。)
助成金は日本だけでなく、本場のヨーロッパでも楽隊の存続には非常に重要な収入なのですが、それはオーケストラ成立の歴史と非常にかかわりが深いことです。
貴族の私有と保護が出発点であったオーケストラは、しかし、貴族の没落後もなぜ命を永らえたか(実際には貴族所有のオーケストラから直接に民衆のオーケストラに移行した団体は殆どないのですが、それにも関わらず、新設してでも)オーケストラ文化は保持されなければならない、と、市民革命の担い手達、その支持者達である一般人が考えたからこそ、「赤字事業」が常識であるオーケストラと、そこで働く音楽家達はみんなに守られてきたのです。
日本のオーケストラは、そんなヨーロッパ文化からの「(無形の)輸入品」であるために、そこにこめられた「民主主義の象徴かつ古代からの文化の正当な継承者」であるという価値は、おそらく認識されきってはいないものと思われます。
ですが、ヨーロッパの音楽文化を採り入れるにあたっては、「明治」と「太平洋戦争の敗戦」という、前者は一般民衆にとって、後者は「旧貴族・財閥」を含めた日本人全体にとっては主体的な理由からではなかったものの、やはり市民革命を経験しているのです。
そして、その成果の象徴として欧米音楽が取り入れられ、いまでは伝統音楽のほうが目立たなくなるほど、日本人自身が作り、歌う音楽の韻律は「欧米化」してしまっています。・・・それでも伝統文化の大切さが(一時は大変粗末にされましたけれど)見直されている、ということについては、触れてしまうと話題が逸れますので、今回は迂回します。

いずれにせよ、「革命」だなんて言葉が出てくるとビックリしちゃいますが、なにも「自国民の意思で」ギロチンや絞首刑や銃殺刑が集中しなければ「革命がなかった」ということにはならず、日本にもそれは確かにあった、ということ(どんな思想・主義に基づいて、ということは関係ありません)、オーケストラは、そうして得た民衆の新文化である点で日本の長い歴史の中でも特別な価値を持っていること、は、前提として理解しておかなければなりません。
だからこそ、市民が支出(実際には公的団体が民衆から預かって払っている)を続け、ささえてきたのであり、新設してでも「もっといいものを」求めつづけてきたのでもあります。

日本のプロオーケストラの「経営データ」を取りまとめた書籍は、残念ながら、18年前の書籍『ザ・オーケストラ』(芸団協出版部、1995、発行:丸善(株)出版事業部 この出版は冒頭に上げた大阪センチュリー交響楽団が出来て6年後です)しかないのですが、とある「助成側」に近い筋の方と以前雑談したり、(そんな大規模ではないのですが、それでも堅実で筋のいい)プロモーション経営に携わった方に教えていただいた状況からすると、大枠はさほどの変化がないと思われます。

そこで、極めて大まかに丸めなおした数字ではあるのですが、18年前の書籍に載せてある「参考的な収支表(これ自体がすでにかなり大雑把なところしか分かりませんから、そのまま正確に載せても構わなかったんですけれどね!)を整理しますと、次のようになります。(2000年のデータについては総支出と事業収入に関してのみ、大木裕子『オーケストラのマネジメント』2004年 文眞堂 196頁に一覧化されています。同書ではアメリカのオーケストラについても161頁に類似の表があります。総収入が不明であることから、『ザ・オーケストラ』程度の明細も把握できず、計数を観察するには初歩的な欠陥があります。それでも彼女の最新著作よりは客観性が高い本で、貴重な文献ではあります。)

収入の部
・事業収入=60%(チケット売上、出演料収入【依頼講演で、のでしょう】、協賛金、広告収入、権利収入)
・公的助成=30%(NHKも算術平均に含む。東京は16%、地方は35%)
・民間助成=10%

支出の部
・人件費=55%(費目不明だが、おそらく、労務費、福利厚生費)
・事業費=40%(出演費【エキストラを含むかどうか不明】、音楽費、文芸費、広告宣伝費、印刷費 等)
・管理費=5%(これも費目不明)

いわゆる企業的な財務諸表は少なくとも書籍には掲載がなく、大袈裟に言えば国の歳入と歳出みたいな財務管理をしているのでしょうね。それというのも、「社団法人」・「財団法人」・「任意団体」のほぼ三種に分かれるプロオーケストラで、文化庁の助成条件に「法人格を有する」ことが含まれますから、前二者の割合が高く、この二者を統合して財務状況を見るには、単純ながら上記の方式で見ていくしかない。・・・アマチュアもこの形式で収支をつけている団体が殆どでしょうが、この資料(他の記載も含めて)では、この方式では「赤字」でも「黒字」でも、繰越分は「管理費」にいっしょくたにされてしまっているので、おそらくは諸般の事務手数料である管理費がほんとうに実質上5%で済んでいるのかどうか、が全く分かりません。すなわち、赤字幅が大きいほど、管理費は見かけ上小さくなります。(たとえば、本当は10%の固定的な事務コスト・・・給与計算だとか光熱費だとか練習場の賃借料【これは事業費に含めている可能性も皆無ではありませんけれど】・・・がかかっていても、赤字が5%相当額なら、その分が減額されて、見かけ上の管理費は5%になります。)

ですから、上の数字から、プロオーケストラの本当の経営状態というのは実は漠然としか見えてこないのです。
いえることは、プロのオーケストラに所属する演奏家さんたちは(収入額はオケだけではまかなえていない、というのが別項で示されていますけれど、とりあえず度外視するとして)、自分達のはたらく分に限って言えば、その活動によって5%の収益を上げるだけのことは出来ているらしいこと、が第1点。
ところが、内容がよく分からない「音楽費」だの「文芸費」だのというもの・・・おそらくは貸譜料や著作権関係費用でしょう・・・で持ち出しが収益の8倍に達してしまう、という厳しい現実が第2点。
事業維持のために欠かせない「文化表現のためのツールの維持コスト」により大きく足を引っ張られる図式です。

それなりに聴衆の安定が図れれば広告宣伝費は削ることが出来ますし、そうでなくても日本のオーケストラは広告宣伝費にはおそらく財政事情から最小限に抑える努力はしているはずですし(プロモート料金が高ければそうはいきませんけれども)、印刷費も、高級感にこだわらなければ、節約が可能です。でも、これもおそらく、節約したところで、文化表現手段の確保コストに比べれば、焼け石に水なのではなかろうかと推察します。

絶対金額が分からないのも難点ですが、通常の、いわゆる「古典的な」交響曲が固定メンバーで演奏できる人数を少し多めに見積もって70名とし、1名あたりの(オーケストラだけでの)年収平均を500万円として(安めですみません、ただし一般会社員と違って副業が認められるのが普通だと思いますので、それで各個人のかたの年収不足分は補っているものと想定します。大木氏著作によっても、このくらいの所得層が平均的であるように見受けます)、上のパーセンテージを仮に金額に置き換えておきましょう。

上に述べた赤字部分は助成で補填されているものとし、したがって管理費は5%とします。年間公演数のうち、最大規模で30名までのエキストラを賄わなければならない演奏会が10%【定期演奏会回数相当分】あるとし、また、福利厚生費は固定団員については、高めですが5割増であるとします。エキストラは、福利厚生費は付加されないものとします。
この前提の上で、金額は概算数字に丸めます。

人件費は、(500万円×1.5×70名)+(500万円×10%×30名)=52,500+1,500=54,000万円

これだと簡単に計算しにくいので、これに1千万円乗せて55,000万円を計算の基準値とします。

収入の部
・事業収入=60%=60,000
・公的助成=30%=30,000
・民間助成=10%=10,000
合計:100,000万円(10億円)

支出の部
・人件費=55%=55,000
・事業費=40%=40,000
・管理費=5%=5,000
合計:100,000万円(10億円)

・・・公演にもいろいろな性質があるので、ホントにこれだけでは済んでいないかも知れない、とは思いますけどね。。。
まあ、とにかく、最低維持費が、10億円。

10億円が高いか安いか・・・

以下、東京は特別ですから除外して考えなければなりません。
上に見たように、東京は他地方に比べると楽団にとって助成金を貰わなければならない割合が低いのですが、これは人口や聴衆の平均所得の高さの要因からコンサートのお客が動員しやすいという事情がある、とのことです。

100万都市くらいが「公的助成」を丸々行なっていると前提して考えましょう。年令層も統計なんか取っていると面倒くさいので、0歳から79歳までの人しかおらず(・・・お年寄りを早死にさせる意図ではありません、無理やりモデルを作るための仮の想定だとご斟酌・ご容赦下さい!)1歳刻みの人口数が皆同じ(ちと無理のある想定ですがモデルですから計算しやすいようにします)、助成金への支出ができる年令が25歳から49歳までだとすると、79歳までの全人口のなかでこの年令層が占める人数は全人口の約30%。
すなわち、単純な数字にしたから単純計算出来ちゃうわけですが、30万人。
この人たちが一人当たり支出する年間の助成金は、ですから

3億円÷30万人

で、なんと、

1,000円/1オーケストラ

であります。

これが最低レベルの金額であることは、念頭において下さい。

かつ、総人口はもっと少なく、人口分布が高齢者側にシフトしている最近の地方都市になればなるほど、一人当たりの負担額はかなり増えるでしょうし、
「あたしゃクラシックなんか縁がないから払いたくない」
という人もいることを考慮すると、
「支出してもいい」
と思っている人の数は実はぐんと減ります。
先の書籍のデータから判断すると、10%がいいところです。
それだけで、負担額は10倍に増える。100万都市の一人当たり1万円でも、生活水準によっては、高いか安いかの判断は微妙な金額です。
くれぐれも、以上の数字には、モデルにした元の値に(意図的にそうしたわけでは決してないことを誓いますが)トリックがあることは、考慮しなければなりません。
で、これがかりに公的機関に預けて支払うものだとしても、公的機関を通す以上は、特別な立法や条例がない限り、「租税」の一環となることも、申し添えておきます。

これ以上は、あえて断定的なことを申し上げません。


収支の表示がこの方式なのでありがたいのは、19世紀のフランス・イタリアオペラの極めて大まかな収支状況との比較が可能であることです。19世紀の資料を掲載した文献は一般人でも入手できますので、掲載された断片的ないくつかの情報から、いちばん詳しい例を見てみましょう。(ミヒャエル・ヴァルター『オペラハウスは狂気の館』春秋社 2000)

フィレンツェのペルゴーラ劇場の、1831年の損益計算書を先ほどの方式に書き直します。順番も分かる範囲で揃えます。金額の単位はリラで、当時の物価を鑑みての円換算が出来ませんので、構成比のみ記します。(なお、私の手持ちである第1刷では表の「収入の部」と「支出の部」のタイトル部が入れ違いになってしまっています。)

収入の部
・公演入場料=25%
・舞踏会3回分入場料=14%
・事業収益=34.5%(併設されていた、いわゆるカジノの収益です)
・(国家)補助金の当年割当分=18%
・宮廷からの下賜金=0.5%
・宮廷より補助金=7%
・その他=1%

支出の部
・夜間給与=22%
・音楽=20%(残念ながら内容は不明だそうです)
・バレエ=14%
・台本=0.5%
・舞踏会=5%
・舞台美術=5%
・衣装賃借料=12%
・照明=5.5%
・厩舎=0.5%(本文に明記されていませんでしたが、賓客用駐車場、の類いでしょうか?)
・雑費=5%
・繰越=10.5%

いかがでしょうか?
この年は、辣腕のマネージャ、ラナーリという人物が経営している最中でしたが、実は彼がこの劇場を経営し始めた1823年から前年の1830年までは(助成金に当たるものは度外視して、なのかもしれませんが)この年の公演料収入の2.5倍強の累積赤字がありました。したがって、繰越の割合が助成金からの補填分を含んだとしても、実質上は50%程度の赤字を抱えていたことになります。助成金に相当する割合は25.5%です。従って、国家や宮廷からの補填なかりせば、7年間に累積した赤字の目減りはこの程度では済まなかったわけです。かつ、「事業収益」も公認賭博により収入ですから、ある意味で助成金の一部であり、その意味では1831年の助成金割合は実質上6割に達していたと見なせます。

オペラファンが大量にいた19世紀イタリアにしてこういう状態です。
それでもオペラが廃れなかった事情を、最初の方に記したことどもと併せてご考慮頂ければよろしいかと思います。


入り口としては、三つの側面から考えなければならないでしょう。

一つは、音楽家の立場から。
もし、職業音楽家(中でも、自立して活動するか、音頭取りをする人および作曲家)が
「大衆への迎合ではなく、本物を!」
とお考えでしたら、じゃあ、本物って、どんな音楽なのでしょう?
迎合しなくても構いませんが、では、音楽家が迎合しないのは何故でしょう?
かつ、どんな職業であれ、飯を食い上げれば続けることは出来ません。
迎合しない、かつ、少なくとも飯を食い上げる「本物の音楽」って、どんなもの?

一つは、受容者の立場から。
最初の方で述べただけの「無形文化的価値」を、受け手である私たちは認めることができるでしょうか?
それだけのものにでしたら、可能な限り支出しても構わない、と考えるでしょうか?
それはしかし、継続的になされなければなりません。それに耐えられるだけの経済環境が、私たちには保持できるでしょうか?
なによりも、「文化」というものは、日常生活にとっては単純視すれば余剰品に過ぎません。でも、私たちはなぜ、その余剰品を必要としてきたのか、を、ちょっとでもお考えになってみたことがあるでしょうか?・・・別にクラシック音楽である必要はありません。とにかくなにかしら、私たちは「市民」として、何らかの余剰品の恩恵にあずかっているのは、現代社会ではあたりまえである、ということをよくよく顧みてご覧になってみて下さりはしないでしょうか?

一つは、助成金をみんなから預かってオーケストラに支払う公的機関の立場から。
「文化的価値を支持する人たちがいるからこそ払うのだ」
という明確な意識があるでしょうか?
あるいは、単に
「文化的価値など誰も支持しているはずがない」
という単純な即断で助成を打ち切ることは正義でしょうか?
「歴史」・「文化」を受け継ぎ、その価値を啓蒙する上での役割・義務を・・・その伝達方法はいったん措くとして・・・きちんとお勉強なさり、感じながら「文化事業」をなさっているでしょうか?
それが金銭のやり取りになった場合、その金銭は、世の中の人々のすべてから「預かった」お金であることを認識していらっしゃるでしょうか? どこかの知事さんのようにアタマがよろしくて、強い支持をする非公式広報マンがいらっしゃったりすると、とかく「他人に耳を貸さず」がご信条だったりすることが災いして、
「世の中を可能な限りあまねく見渡す」
よりは
「(ご自分の信じる)正義」
を<守る>ことに熱中しておられるようです。・・・為政者はいつの時代、どこの時代でも、どうも自分が「最高の義務履行者」であるという本質は心の何処かに持ちつつも、「であるからこそ最高の権利行使者」であるという<矛盾律>の中で政治的生涯をお送りになりますので、それにお倣いになっていらっしゃるのでしょうが、ご自身がその<矛盾律>とどこでどのようにご自身と戦うのか、までをよくよくご考慮いただきたいと思っております。

さらに、音楽家のかたには、延長として考えて頂かなければならないことがあるとも思っております。

・適切なマーケティングを行なっているかどうかは、前にご紹介したことのある本、ジョアン・シェフ・バーンスタイン『芸術の売り方』(英治出版 2007)に豊富な事例が載っています。

・マーケティングと関連しては、日本人の作品も演奏も、一般に、CD化、DVD化されても相対的に高価です。売り出し方法を含め模索なさっている団体もおありです(そういう団体のCDは安かったりしますね)。そのあたりは、レコード時代よりも「権利収入」の上で非常に大きな収益阻害になっていないかどうか・・・発売元さんと腹を割ってのお話し合いなどなさってみていらっしゃるでしょうか? 実情がわかりませんので、なんともいえませんが、素朴に疑問には思っております。(前出、大木裕子氏著作などもご覧下さい。最新書よりこちらの方がよろしいかと思います。『ザ・オーケストラ』でも大木氏著作でも、助成金の割合は収入の3-4割程度であることが示されていますが、大阪センチュリー交響楽団は2000年には71%でした。但し、絶対額では4億円であり、上記のモデルと同等金額です。パリ管はパリ市の助成金が収入の80%近くになっていますが、あの超一流のオーケストラにしてこの背景はなんなのか、なども、助成を受け続ける上で良く参考にすべく、調査が必要だと感じます。なお、大木氏著作の表の問題点は、NHK交響楽団がNHKから13億もの助成を受けている事実を示しておきながら、公的助成率を0%としていることです。「公的」という修飾を外せば、NHK交響楽団の受けている助成金の割合は事業収入を若干下回るだけであり【事業収益のほぼ9割相当額】、この一事をとっても、各オーケストラを公平に評価するには材料が不足していることは明らかです。)

・組織形態として、オーケストラのような組織は、一般雇用とは違う方式も考え得ると思います(登録制にして自由な人的交流による柔軟な人員の調達など)。・・・ただし、メンバーのためにいかに生活を支援できるかへの充分な考慮が必要です。すなわち、いざ
「本当は支持したいんだけど、このひどい不景気の中で、とてもお金を出すゆとりはないんだ」
という人たちを口説き落とせるだけの、しかも、高飛車ではなく低姿勢な「営業」が、とくに「経営」を握る人、あるいはスポーツで言えば代表選手にあたる人に、やるだけの覚悟と根気が持てるでしょうか?


すべては、「クラシック音楽」が、将来にわたって「日本の(民主的な)市民文化」という認識を、私たち日本人が持ちつづけていくのかどうか、したがって、そういう意識付けができるだけの「音楽」とは、果たして、たとえば書物でどう語られたらいいのか・・・不思議なことに、こんなに赤字事業なのに、オーケストラ曲の入門書の類いは馬鹿みたいに多いのです。なのになぜ赤字で助成金を貰うのがあたりまえ、のままの認識でも自分達は許される、と考えてしまっているのか・・・、世の中が大変な時期だからこそ、やはりお稼ぎになる当事者として、エキストラの方を含めて多くの楽員さんを「養わなければならない」責務を負ったかたにはご一考を願いたいところです。

一小市民の、果たして、お届けしたい方に届くかどうか分からない、ささやかなメッセージではありますが、文としては長くなってしまいました。文のヘタさで意味が通りないところが目立ちますので、表記の誤りを含め、一部取り急ぎ修正致しました。(2012.7.16)

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